「堀大輔さん離婚していた」と紹介する投稿がXで注目され、家族との関係を説明する本人の発信にも反応が寄せられています。
そこで本記事では、話題になった投稿を入り口に、以下の4つの構成でニュースや知っておきたい豆知識をお届けします。
- 堀大輔さんの家族についての本人発信と関連投稿の紹介。
- 「ネットの言葉と怒りの広がり」に関する2つの豆知識。
- 厳罰化で誹謗中傷は減った？法務省のデータを読むときの盲点。
- 炎上で「いいね」が怒りを強める！？イェール大学の研究から考える仕組み。
- Xのコメントまとめ。
- 筆者の感想。
今回のニュースに注目しながら、ネット上の言葉や怒りの表現にまつわる豆知識も身につけていただき、SNSで意見を伝えるときの距離感について改めて考えるきっかけになれば幸いです。
それでは早速、堀大輔さんの家族について話題になった投稿から見ていきましょう。
堀大輔さんの本人発信を巡るニュース情報
今回の堀大輔さんの家族について注目された投稿をご紹介します👇。
堀さん本人は、家族との関係や離婚について話す動画を案内していますが、紹介する側の言葉や一般ユーザーの感想だけで、家族の事情を断定することはできません。
今回の発信への反応をきっかけに、ネット上の言葉と怒りの広がりにまつわる、2つの豆知識をご紹介します。
厳罰化で誹謗中傷は減った？
法務省のデータを読むときの盲点
2022年7月7日、侮辱罪の法定刑を引き上げる改正が施行されました。※1。
改正当時は、それまでの拘留または科料に加えて、1年以下の懲役・禁錮や30万円以下の罰金を科すことが可能になりました。※1。
現在の刑法では、1年以下の拘禁刑もしくは30万円以下の罰金、または拘留もしくは科料と規定されています。※2。
では、検挙件数の変化から、誹謗中傷への抑止効果まで判断できるのでしょうか。
検挙件数は増加しています。
法務省の検討会資料によると、侮辱罪の検挙件数は2021年に98件、2022年に166件でした。※3。
2024年は277件で、2021年の約2.8倍となっています。※3。
ただし、これらはインターネット以外の事件も含めた件数です。
インターネット利用に限った検挙件数は、2021年が38件、2022年が52件、2024年が100件でした。※3。
また、2022年の年間件数には、7月の改正施行前の期間も含まれています。
全体の数字とネット上の事件、年間の数字と改正後の期間を混同しないことが大切です。
増加だけでは、抑止効果を判断できません。
検挙件数は、実際に起きた出来事だけでなく、通報や捜査などの影響も受けます。
そのため、増えたことだけで「被害が増えた」とも「救済が進んだ」とも断定できません。
同様に、件数が増えたという理由だけで、厳罰化に抑止効果がなかったと結論づけることもできません。
効果を考えるには、被害の実態や相談、事件処理など、複数の情報を合わせて見る必要があります。
法務省の検討会も、誹謗中傷への対応と表現の自由への不当な制約の有無などを検証する目的で設けられました。※4。
法律と、日常の言葉の選び方を考える。
侮辱罪は、公然と人を侮辱する行為を対象とする犯罪であり、意見が厳しいというだけで全て成立するわけではありません。※1・※2。
法務省の説明でも、公正な論評などの正当な表現が処罰されないことが示されています。※1。
それでも、法律上の判断だけを基準にせず、何を伝えるための言葉なのかを考えることはできます。
発言への疑問を具体的に述べるのか、相手の人格を傷つけるために書くのかで、伝わり方は変わります。
今回紹介したX投稿が犯罪に当たるかどうかを、この記事で判断するものではありません。
統計は、読み方によって印象が大きく変わります。
厳罰化の効果を数字だけで決めつけず、自分が使う言葉についても落ち着いて考えたいですね。
炎上で「いいね」が怒りを強める！？
イェール大学の研究から考える仕組み
不正だと感じる出来事に対して怒りを抱くことを、道徳的義憤と呼びます。
2017年、モリー・クロケット氏は『Nature Human Behaviour』の論考で、デジタル環境が義憤の表現に与える影響を論じました。※5。
この論考は、SNSで炎上に参加した人の脳を直接測定し、「正義中毒」を診断した実験ではありません。
その後の研究では、SNSで得られる反応と、怒りの表現の変化が調べられています。※6。
「いいね」やシェアが、表現への報酬になります。
2021年にイェール大学が紹介した研究では、怒りを表現した投稿に対する好意的な反応が、その後の怒りの表現を増やすことと関係していました。※6。
研究チームは、実際のTwitter投稿の分析と、統制された実験を組み合わせて検討しています。※6。
注目されたのは、「この書き方は反応を得られる」と学ぶ仕組みです。
ここでいう報酬は、いいねやシェアなどの社会的な反応であり、脳の快感を直接測定した結果と同じではありません。
デジタル環境が怒りの表現に関わる仕組み。
SNSでは、自分の投稿に対する反応が、数字などで見える形になっています。
研究では、ユーザーが好意的な反応だけでなく、周囲のネットワークで目にする表現の傾向からも学ぶことが示されました。※6。
自分の周囲で怒りの表現が多ければ、それがその場で一般的な書き方に見える場合があります。
ただし、投稿上の怒りの表現が増えることと、心の中で感じる怒りそのものが増えることは同じではありません。
研究結果を読むときも、何が測定されたのかを区別することが大切です。
「正しいことを書いている」と感じたときこそ。
不正を指摘したり、社会の問題について声を上げたりすることには意味があります。
一方で、反応の多さを自分の判断の正しさと同一視しないようにしたいです。
多くの人が同じ評価をしていても、それだけで確認できない事実が確定するわけではありません。
書く前に、元の情報を確認し、自分の文章に推測が混ざっていないかを見直すことはできます。
これは研究を踏まえた日常での提案であり、特定の方法の効果を保証するものではありません。
SNSでの怒りの表現には、個人の気持ちだけでなく、周囲から得られる反応も関わります。
伝えたい内容と、反応を得たい気持ちを一度分けて考えることが、言葉を選ぶ助けになるかもしれません。
Xのコメントまとめ
それでは、堀大輔さんの家族についての発信に寄せられた意見と、堀さんに関する投稿をご紹介します。
投稿者の評価や推測は、本人や家族について確認された事実とは区別してお読みください。
筆者のコメント
今回の話題では、本人が何を発信したのかと、それを見た人がどう紹介したのかの違いが気になりました。
本人の説明にたどり着く前に、短い紹介文やコメントだけを見ることは、SNSではよくあります。
そこで受けた印象が、その後の情報の読み方にも影響することがあると思います。
だからこそ、最初に目にした言葉だけで判断を終えず、元の発信まで確かめる姿勢を大切にしたいです。
特に家族の関係については、外から分かることに限りがあります。
公にされた話を読むことはできても、その背景にある全ての出来事や気持ちまで知ることはできません。
説明に疑問を感じたとしても、その疑問の範囲を超えて話を広げないことが必要だと思いました。
今回紹介した侮辱罪の統計にも、似たような難しさがあります。
数字が増えたことは確認できても、なぜ増えたのか、法律にどれだけ効果があったのかは、その数字だけでは分かりません。
分かりやすい結論を急ぐと、情報が示していない意味まで付け加えてしまいます。
ニュースでも統計でも、確認できる範囲を意識することが大切だと感じます。
また、SNSで怒りの表現が反応によって強化されるという研究は、普段の投稿を考えるうえでも興味深い内容でした。
自分の意見に多くの反応が付けば、うれしくなることはあると思います。
しかし、その反応を得るために言葉を強めていくと、最初に伝えたかった内容から離れてしまうかもしれません。
疑問を伝えることより、相手を強く責めることが目的になっていないかは、時々振り返りたいです。
もちろん、問題を感じたときに意見を言うこと自体が悪いわけではありません。
公の発信について、具体的に検討したり、説明を求めたりすることは必要な場合もあります。
そのときに、発言の内容を取り上げるのか、人格や家族の価値を決めつけるのかでは、大きな違いがあります。
強い表現を避けても、疑問は伝えられるはずです。
むしろ、根拠と論点を明確にした言葉の方が、読み手にも伝わりやすいと思います。
家族を心配する投稿についても、本人たちの気持ちを代弁しすぎないようにしたいです。
外から見た人が一方的に立場や感情を決めると、心配のつもりの言葉が別の負担になりかねません。
家族の話題が公開されたからといって、家族全員がネット上の評価に参加することを望んでいるとは限りません。
その距離感は、読む側も書く側も大切にする必要があります。
今回の話題は、堀さんについての情報だけでなく、SNSで自分がどのように言葉を選ぶかを考える機会になりました。
反応の数よりも、何を確かめて何を伝えようとしているのかを、投稿前に見直したいです。
関心を持ちながらも、分からない部分は分からないままにしておく姿勢を大切にしたいと思います。
引用文献
- ※1 法務省「侮辱罪の法定刑の引上げ Q＆A」。
https://www.moj.go.jp/keiji1/keiji12_00194 - ※2 e-Gov法令検索「刑法」第231条。
https://laws.e-gov.go.jp/law/140AC0000000045?occasion_date=20250604 - ※3 法務省「侮辱罪の施行状況に関する刑事検討会」配布資料「警察における侮辱罪の認知・検挙状況」。
https://www.moj.go.jp/content/001446566.pdf - ※4 法務省「侮辱罪の施行状況に関する刑事検討会」。
https://www.moj.go.jp/keiji1/keiji12_00214.html - ※5 Crockett, M. J.（2017）「Moral outrage in the digital age」Nature Human Behaviour, 1, 769–771。
https://www.nature.com/articles/s41562-017-0213-3 - ※6 Yale News（2021）「‘Likes’ and ‘shares’ teach people to express more outrage online」。
https://news.yale.edu/2021/08/13/likes-and-shares-teach-people-express-more-outrage-online
